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推進工法とは

推進工法の分類
分類	大中口径管推進工法の検索へ		小口径管推進工法の検索へ	鋼製管推進工法の検索へ	改築推進工法の検索へ
分類	開放型推進工法密閉型推進工法		高耐荷力管推進工法低耐荷力管推進工法	鋼製さや管推進工法取付管推進工法
適用管径	呼び径８００以上		呼び径700以下	呼び径100〜1350	呼び径150〜2000
適用管種	推進用鉄筋コンクリート管推進用レジンコンクリート管ダクタイル鋳鉄管推進用鋼管　など		推進用鉄筋コンクリート管推進用レジンコンクリート管ダクタイル鋳鉄管推進用塩化ビニル管推進用鋼管	推進用鋼管取付管（硬質塩ビ管）	推進用鉄筋コンクリート管推進用塩化ビニル管
工法の概要	大中口径管推進工法には、切羽が自立している場合に用いられる開放型と、地下水圧と土圧に対抗して掘進するための機能を備えたた密閉型がある。		小口径管推進工法とは、先導体に推進管または誘導管の先端を接続し、発進立坑等から遠隔操作により推進する。本工法は使用する推進管の種類により、高耐荷力管推進工法、低耐荷力管推進工法に大別される。さらに掘削および排土方式、管の推進工程に分類される。	鋼製管推進工法は推進した鋼管をさや管として用いて鋼管内に硬質塩化ビニル管等の本管を敷設する「鋼製さや管推進工法」と対象本管まで推進した鋼管内に取付管用の特殊支管を取付けた硬質塩化ビニル管を挿入し本管に接続する「取付管推進工法」に分類される。	改築推進工法は、沈下や蛇行により本来の機能を果たせなくなった既設管を新設管に推進工法により入替え本来の機能を回復させる工法である。
工法の概要	開放型は、刃口式推進工法と呼ばれ、管列の先端に刃口を装着して、開放状態の切羽を人力で掘削する。	密閉型は、掘削時切羽安定と土砂搬出方式が異なっている。各工法は適用土質の範囲が広いが各工法ごとに最適な範囲が異なっている。
適用土質	一般的に、砂質シルト・ローム、土丹、ローム・粘土、砂質ローム・粘土で切羽が自立する条件である。	粘性土軟岩・中硬岩砂質土砂礫・粗石・巨石 ※　各工法別（泥濃式、泥水式、土圧式）に詳細検討を要する	粘性土軟岩・中硬岩砂質土砂礫・粗石・巨石 ※　各工法別（高耐荷力、低耐荷力）に詳細検討を要する	粘性土軟岩・中硬岩砂質土砂礫・粗石・巨石 ※　各工法別（圧入式、ボーリング式）に詳細検討を要する	基本的には　普通土（埋戻土） ※）工法により下記の土質も可能である。砂礫土軟岩（土丹、泥岩）
標準日進量	標準日進量は、歩掛けに示す配置人員によつて1日（8時間）に推進可能な距離のことである。日進量の算出の要因は、標準的な工法や標準的な機械器具を使用して規格に定める標準推進管1本あたりの本掘進時間を算出し、これらの時間のうち、他作業と競合できるものは除外し、非競合時間として直接関係のあるものだけを算出して標準日進量を決定している。　　　　　参考図書　：　公益社団法人　日本推進技術協会発刊　　　　　　　　　　　　推進工法用設計積算要領　○○推進工法編　（○節　日進量　を参照）
適用延長	元押　50〜80ｍ程度元押+中押1段　85〜100ｍ程度元押+中押2段　115〜135ｍ程度	泥濃式（元押のみ）　150〜600ｍ程度泥水式・土圧式元押　150〜370ｍ程度元押+中押1段　230〜510ｍ程度元押+中押2段　290〜640ｍ程度	高耐荷力推進工法　45〜140ｍ程度低耐荷力管推進工法　35〜80ｍ程度	鋼製さや管推進工法　10〜50ｍ程度取付管推進工法　10ｍ程度	静的・衝撃破砕推進工法　50〜200ｍ程度切削破砕推進工法　50〜150ｍ程度引抜推進工法　30〜50ｍ程度